経歴
- 早稲田大学文学士,(米国)コロンビア大学教育大学院修了,Master of Arts,Master of Education
- 一般社団法人京都府情報産業協会会長
- 一般社団法人全国地域情報産業団体連合会(All Nippon Information Industry Association Federation,略称:ANIA)会長
- 一般社団法人日本IT団体連盟創立者
- 一般社団法人日本IT団体連盟代表理事・筆頭副会長
- 一般社団法人情報処理学会理事
- 一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会(JMOOC)理事
- 特定非営利活動法人 ITコーディネータ協会 副会長,運営企画会議 委員
- 独立行政法人 情報処理推進機構 人材育成審議委員会 委員,情報セキュリティ標語・ポスター・4コマ漫画コンクール審査委員会 委員
- 独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 高度職業能力開発促進センター運営協議会 委員
- 一般社団法人日本応用情報学会(NAIS)顧問理事
- タイ王国教育省次官賞(2回),ガーナ共和国文部大臣賞
- 米国ニューヨーク州教育行政官有資格
- 天津科技大学客員教授
- 韓国国土海洋部傘下公企業 済州国際自由都市開発センター 政策諮問委員
- 学校法人京都情報学園理事長
担当科目
- リーダーシップセオリー
- オナーズマスター論文
専門分野
- 教育リーダーシップ:教育組織経営をメインテーマとし,教育行政,テクノロジー援用教育等を中心的に研究。
業績
論文
- 長谷川亘,“情報と文化のメビウス環”,アキューム Vol.1,pp.120-125,1989
- W. Hasegawa, “Computer Education as Literacy, 39th Annual Meeting of the Comparative and International Education Society, at Boston”, MA 1995
- W. Hasegawa, “Internet Impact on Educational Institutions”, Columbia University Web, 1997
- W. Hasegawa, “Enlightened Leadership and It's Limit: A Case Study”, コロンビア大学修士論文(M.A.), 1998
- W. Hasegawa, “Policy Analysis of RIT and KCG joint program”, コロンビア大学修士論文No.2(M.A.), 1998
- 長谷川亘,“日本の私学と「専門学校」の概念”,アキューム Vol.9,pp.38-41,1998
- W.Hasegawa, "Japan's System of Post-Secondary Education”, コロンビア大学教育修士論文(M.Ed.), 1999
- W. Hasegawa, “New York School Finance Reform”, コロンビア大学教育修士論文No.2(M.Ed.), 1999
- 長谷川亘,“「大学編入」のインパクト ”,看護展望 Vol.24,No.5,pp.48-52,1999
- 長谷川亘,“大学制度の問題と真の教育 ”,第13回日本看護学校協議会学会集録,pp.22-23,2001
- 長谷川亘,“大学崩壊の時代 ”,アキューム Vol.11,pp.28-31,2002
- 長谷川亘,“日本最初のIT専門職大学院の設置と今後の課題 ”,私学経営 No.359,pp.26-42,2005
- 長谷川亘,太田賢,奥泉洋子,小寺敦子,高橋良子,長谷川晶,“小規模大学の将来像の一形態;ネットワークマルチバーシティ”,NAIS Journal Vol.5,pp.3-8,2010
- 長谷川亘,“高等教育と職業人教育”,アキューム Vol.21,pp.68-82,2013
- 長谷川亘,“京都モデル,[.kyoto]―大学としてのトップレベルドメインレジストリによる,クリーンなインターネット空間の確立―”,NAIS Journal Vol.9,pp.3-11,2014
- アキューム | 京都コンピュータ学院校友会機関誌
企画書
- W. Hasegawa, “The Teachers College/Caliber Learning Network Master Degree in Educational Administration: Five Year Plan”, コロンビア大学理事会への企画書, 1997
基調講演
- 「教育行政・学校経営 大学制度の問題と真の教育」,第13回日本看護学校協議会学会【看護21記念フォーラム】,2001
- 「日本のIT(ICT)及び情報セキュリティ専門人材育成の現状及び展望」,情報保護人材採用説明会(主催:韓国情報保護学会,韓国情報保護産業協会),ソウル,2008