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歌とヘアー,メイクアップの共演。8月6日に「MUΣA ショー」

京都情報大学院大学(KCGI)と京都コンピュータ学院(KCG),京都自動車専門学校(KCGM)などKCGグループは下記のとおり,エンターテインメント集団「シルク・ドゥ・ソレイユ」のメインボーカリストのニッツァ・メラスKCGI教授と,アメリカで活躍するヘアースタイリストのリサ・ヤマサキさんらによる「MUΣA(ムーサ) ショー」を開催します。一般の方も鑑賞できます。

IT連盟が7月22日に誕生,長谷川会長のANIAが中核メンバー

国内で最大のIT関連の団体となる「日本IT団体連盟(IT連盟)」が2016年7月22日に誕生することになり,京都情報大学院大学(KCGI),京都コンピュータ学院(KCG)などKCGグループの長谷川亘統括理事長が会長を務める一般社団法人 全国地域情報産業団体連合会(ANIA)も中核メンバーとして参画します。同日,東京千代田区の経団連会館で午後4時から設立総会および理事会があり活動方針・内容を決めるほか,会長,副会長,幹事長などの役員を選出,その後,役員による記者会見,設立記念懇親会を予定しています。

国内のエンジニア不足が深刻化・長期化するのを背景に,関係者はIT連盟設立の目的として「わが国のIT産業の健全な発展に貢献するとともに,世界最高水準のIT社会の構築を目指すため,政府との双方向のコミュニケーションを実現しながら積極的に提言等を行い,もって我が国の経済・社会,国民生活の向上に寄与すること」と説明しています。具体的な活動内容については22日に決定,発表されます。

没後30年,KCG創立者の長谷川繁雄先生の命日を偲ぶ閑堂忌が行われました

KCG京都駅前校の会場
KCG京都駅前校の会場

京都コンピュータ学院(KCG)の創立者で初代学院長である長谷川繁雄先生の命日を偲ぶ閑堂忌が,2016年7月2日,KCG京都駅前校と長谷川繁雄先生の菩提寺である百萬遍知恩寺で行われました。長谷川繁雄先生は1986年7月2日に,享年56歳でご逝去され,今年で没後30年になります。KCGでは毎年,この日を閑堂忌として,情報処理技術教育のパイオニアとして尽力された長谷川繁雄先生のご遺徳を,学生全員と教職員が偲んできています。「閑堂」とは長谷川繁雄先生の雅号で,「世俗から離れ,瞑想にふける閑静な空間」を意味しています。

京都情報大学院大学 京都駅前サテライト大ホールで行われた記念講話では,京都情報大学院大学(KCGI)教授で,長谷川繁雄先生と共にKCGで情報処理教育に当たってこられた作花一志先生が,「ユートピアを求めて 初代学院長が目指したもの」と題して講演しました。

〈訃報〉 京都コンピュータ学院顧問 米田 貞一郎先生が永眠されました

京都コンピュータ学院顧問で,百歳を超えられてもなお「特別講義」を担当して教壇に立たれていた米田貞一郎先生が6月7日,ご逝去されました。106歳でした。故人のご冥福を心よりお祈りするとともに,謹んでお知らせいたします。葬儀はご親族で執り行われたとのことです。

米田貞一郎先生は京都帝国大学をご卒業されてから教育一筋。京都市内の各学校で教べんをとられ,京都市立堀川高校校長,京都市教育委員会事務局指導部長,京都学園大学教授などを歴任されました。1987年4月,京都コンピュータ学院に入られ,洛北校校長,京都駅前校校長を歴任。その後顧問に就任され毎年,京都三大祭の葵祭・祇園祭・時代祭の時季に「特別講義」を担当,穏やかな語り口による分かりやすい解説に学生たちの人気も高く,京都コンピュータ学院の名物講義でした。

京都コンピュータ学院が校友(卒業生),学生,関係者の皆様向けに年1回発行している『アキューム』に,「古都逍遥」と題して執筆を始められたのが2001年。校舎周辺を巡り,その歴史をたどる内容で,毎号に投稿され『アキューム』ではもっとも人気のあるシリーズでした。

京都スマートシティエキスポで「.kyoto」の意義をアピールしました

ICT(情報通信技術)による次世代の都市の在り方を探る「京都スマートシティエキスポ」が2016年6月1~3日,国立京都国際会館と京都府が運営する学術研究施設「けいはんなオープンイノベーションセンター」(KICK,木津川市・精華町)で開かれ,京都情報大学院大学(KCGI)サイバー京都研究所(CKL)が協賛し出展,木戸出正継CKL所長(KCGI教授)が講演してKCGIが管理運営事業者(レジストリ)を務める地理的名称トップレベルドメイン「.kyoto」の意義についてアピールしました。

李弘燮 元KCGI教授が韓国・個人情報保護委員長(大臣級)に就任

京都情報大学院大学(KCGI)でかつて教授として教壇に立っていた李弘燮(Hong-sub Lee)氏がこのほど,韓国政府より大統領府直属個人情報保護委員会委員長(大臣級)に任命されました。任期は2016年5月30日から2019年5月までです。韓国も日本と同様,情報セキュリティの強化が急がれています。知識とご経験が豊富な李元教授の手腕に,韓国政府・国民の期待が集まります。

李弘燮 元教授は韓国・情報保護最高責任者協議会(CISO)会長に就任するため,KCGIから離れられました。同時に韓国大統領府直属個人情報保護委員会委員(コミッショナー),建国大学教授としても活躍。2013年6月1日に国立京都国際会館で開かれたKCGグループ創立50周年記念式典には来賓としてお越しになり,祝辞を述べていただきました。

KCGIとKCGが京都府警と人材育成に関する協定を結びました

サインした協定書を披露する長谷川亘・長谷川晶 両理事長と石川洋 京都市警察部長
サインした協定書を披露する長谷川亘・長谷川晶 両理事長と石川洋 京都市警察部長

京都情報大学院大学(KCGI)と京都コンピュータ学院(KCG)が「サイバー空間の脅威への対処を担う優秀な人材の育成に関する協定」を京都府警と結びました。調印式は5月31日,KCG京都駅前校で行われ,KCGグループからは,長谷川亘KCGI理事長と長谷川晶KCG理事長,京都府警からは,石丸洋 京都市警察部長が出席し,協定書にサインしました。府警では,通信技術を悪用したサイバー犯罪に的確に対処するために,サイバー特別捜査官を育成する制度を2年前に設け,この春からは2期生の研修が始まりましたが,この協定に基づいて,KCGI・KCGのIT(ICT)に関する基礎的なクラスでの学習が,その研修カリキュラムに組まれることになります。

情報技術の音楽,アニメ,農業分野における応用を学ぶ公開講座を開催

2016年第2回公開講座

あらゆる産業においてICT化が進んでいることを受け,京都情報大学院大学ではより身近に最先端のビジネスモデルや情報通信技術に親しんでもらおうと5月から公開講座を開講します。

アニメ製作がデジタル化されてどう変わったか,そのビジネスモデルや法律について学ぶ「コンテンツ産業特論」(6月4日)や,ICTや異業種とのコラボレーションによりもたらされる新しいスタイルの農業に注目する「次世代農業情報学」(6月25日)のほか,ロックバンド「摩天楼オペラ」キーボード担当の彩雨(京都情報大学院大学客員教授)による音楽にまつわるテクノロジーの歴史と未来を紐解く講義「音楽とテクノロジー」(7月10日)などがあります。

また,初めてスマートフォンアプリの開発にチャレンジされたい方や,モバイルサイトの制作に挑戦したい初心者向けの講座もご用意しています。

京都コンピュータ学院創立53周年記念式典を挙行

京都コンピュータ学院創立53周年記念式典の会場
京都コンピュータ学院創立53周年記念式典の会場

京都コンピュータ学院(KCG)創立53周年の記念式典を4月29日,京都情報大学院大学 京都駅前サテライト大ホールで挙行しました。

記念式典では京都情報大学院大学(KCGI)の中村行宏教授が,「京都コンピュータ学院で学ぶこと」と題して,KCGの学生に向けて記念講演をしました。

中村教授は,企業や大学での自らの研究キャリアをふり返りつつ,これからの社会でITやICTが果たす役割の重要性を強調し,第四次産業革命とも呼ばれ,IoT(Internet of Things)も進められる現代では,次の10年間に500億から1兆個ものデバイスがインターネットに接続されると予測され,このネットワークから得られるビッグデータを蓄積・分析して,新たな価値と知恵の創造につなげることが大切になってくると話しました。

古野電気株式会社による特別講演会が開かれました

「海洋ITの今と未来を担う 〜古野電気からのメッセージ〜」と題した,古野電気株式会社による特別講演が,4月22日,京都情報大学院大学 京都駅前サテライト大ホールで開かれ,大勢のKCGの学生たちが聴講しました。

古野電気は船舶や産業用の電子機器製造販売会社で,1948年に世界で初めて魚群探知機の実用化に成功しました。本社は兵庫県西宮市にあります。

講演では,最初に古野電気技術研究所の西森靖氏が,「古野電気の研究開発 魚探誕生から現在そして未来」と題して,古野電気が魚群探知機の実用化に成功した経緯を紹介しました。この中で,創業者の古野清孝氏が,魚の体は超音波には反応しないという当時の通念にも関わらず,魚の浮袋は超音波を反射するはずという信念を持って開発にあたったことや,船舶の航行時に発生する泡が探知の障害になることから,その発生がもっとも少ない船底の中央に穴を開けてソナーを設置するという発想が,実用化の大きなはずみになったことなど,いくつもの興味深いエピソードが紹介されました。

西森氏はまた,漁業資源保護の観点から,日本でも船舶毎に漁獲量を割り当てるIQ制度導入の動きがあることを紹介し,その場合,特定の魚種や魚体長の魚を識別できる魚探への需要が増えることから,より高精度の魚探の開発に積極的に取り組んでいると話しました。